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すでに起きている未来(予想できる未来)

 中期経営計画、事業戦略策定から、新商品開発のためのマーケット予想など、企業活動を行っていく中では様々な形で「未来予想」が必要となってきます。そして、様々な未来予想のための手法や考え方が世の中にはあります。ただ、当然ながらいずれも完璧なものではなく、それは未来とは何が起こるか分からないものだからだと言えます。そこで、多くの場合、それらの様々な手法と共に、自分たち独自の経験や知恵、考え方を取り入れながら最も確からしいと思える未来を採用することが行われています。

 

 しかし、当たり前のことですが、未来予想は当たることもあれば外れることもあります。未来予想の基盤とした情報自体が間違っていた、情報自体は合っていたがその解釈が間違っていた、はたまた、考え方が間違っていたということもあるでしょう。また、全くの想定外の事態、社会情勢の変化が起きてしまったということもあります。例えば、大きな災害や紛争などがその代表となります。このように、未来予想には必ずリスクが伴います。

 

 ところが、間違いなくまだ起きてはいないのに、ほぼそうなることが確定的に予想できる未来もあります。それこそがタイトルにある「すでに起きている未来」、「予想できる未来」なのです。もちろん、全てが分かるわけではなく、ある程度限定的ではあります。しかし、それでも一部であっても未来が高い確度で予想出来れば大きな武器となります。

 

 では、どんな未来は予想できる未来なのでしょうか。最も分かりやすい例は、人口構成の変化です。人口ピラミッドは概ねそのままの形で時間軸上に動いていきますから、現在30代の人たちの人口が30年後には60代を構成すると考えることができます。もちろん、厳密には年代ごとの平均余命や死亡率などを勘案する必要等はありますが、大きな傾向として予測可能です。このように、30年後の未来は間違いなくまだ起きていませんが、人口構成という点においては現時点で30年後を予測可能であると言えます。

 このような人口構成の予測の考え方は、マーケットの変化と直結していることはもちろん、経営戦略とも密接に関係しています。すなわち、毎年の定年退職、10年後の退職者数は容易に予測できます(昨今の人材の流動化が進んだ状況ではもう少し複雑にはなっていますが)。極端なパターンとしては、新入社員が入社した時点で退職までの流れを読むことができます。これらの退職予測情報は、人材戦略はもちろん、技術継承という観点でも重要になってきます。例えば、2007年問題が取りざたされましたが、この問題は彼らが入社した時点で予測可能であり、その後の採用の変遷で確定的に予測できたことです。従って、慌てふためくような問題では本来なかったはずなのです。にもかかわらず、すでに起きている未来、予測可能な未来を無視したがために苦労して痛手を被ることになったのです。

 

 この他にも様々なものが予測可能な未来としてあります。重要なことは、未来のヒント、すでに起きている未来の断片を見つけ出すこと、見逃さないことです。「すでに起きている未来」という観点を持って、現在を見つめ直してみて下さい。そうすれば、未来のヒントが見えてきます。

 

 経営戦略、事業戦略、開発戦略など、未来予想でお困りの方は、是非ジャパン・リサーチ・ラボにご相談ください。ご相談はこちらから。

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