企業を維持、成長していくためには、人材が必要不可欠なことは言うまでもありません。そして、その人材を得る手段が採用であり、多くの企業が労力とコストを割きつつも、その大変さに苦しんでいることは周知の事実です。大変さと一言で言っても様々なものがありますが、今回はその中で様々な意味での「コスト」に注目してみたいと思います。
実は採用には多くの方が思っている以上にコストがかかっています。このコストには、文字通りの直接的な金銭的なものを主として様々な意味があります。
最近では募集はインターネットを用いたものが主流になっています。自社のHPに掲載する分にはそれほどコストはかかりませんが、広く人材を募集するためにはどうしても大手リクルートサイトへの掲載が必要になります。そうなると、当然のことながら掲載料金、すなわち、広告料が必要となってきます。掲載するサイトや掲載条件によって数万円から数十万円、場合によって１００万円単位まで様々ですが、いずれにしても直接的経費として必要になります。
一方でOB訪問も重要な手段の一つですが、こちらも訪問するOBの時間、訪問経費などが必要となります。当然ながら訪問によって日常業務は止まることになるでしょうからそれに伴うコストも発生してきます。リクルートを目的としたOB訪問以外にも、大学の担当部署や研究室等への人事担当者のあいさつ回りなども当然のことながら発生してきます。
また、最近では採用エージェントを使うケースも中途採用を中心に増えています。これは、エージェント会社に募集条件を伝えて、それにマッチする人材を紹介してもらうというものです。この場合、後述する選考コストは軽減されますが、採用に至った場合には紹介料が発生します。具体的には、エージェント会社によっても異なりますが、概ね紹介されて採用に至った人の年収の２０－３０％が紹介料として必要になります。
ちなみに、中途採用では求職者が登録したデータベースを閲覧してピックアップするという方法もあります。この場合は、紹介料は発生しないことがほとんどですが、データベース利用料が発生します。特に、エグゼクティブやマネジメント、専門系人材のデータベース利用料は半年で数十万円以上ということもあります。
そして、様々な方法で募集して応募が集まった後にも多大なコストが必要となります。まず、筆頭は人事部、総務部等の事務方のコストです。書類選考や面接調整など様々な仕事が発生します。そして、いざ面接となった時には、これら事務方はもちろん、面接に同席する現場サイドの人員コスト、そして、役員面接における役員の時間コストなど積み重なると予想以上に大きなものとなります。
一例を挙げれば、上場企業とはいうものの社員数２０００－３０００人クラスの中堅企業でも、応募人数は簡単に社員数の倍を超えます。もちろん、全ての応募者に対して面接を行うことはできません。したがって、書類選考が行われることになります。1日に一人が50人の書類をフィルタリングしたとしても、5人で1カ月近くかかることになります。それと並行して、面接調整なども行う必要が出てきますから、そのコストは莫大なものになってしまいます。
このように、採用通知を出すまでの部分だけでも大きなコストが必要となるのが採用です。これら以外にも、様々なコストが発生し、採用後も当然のことながら教育訓練費など様々なコストがかかります。
従って、これらのコスト無駄にしないためにも、人材の定着率を上げること、そして、人材育成が重要となるのです。
